新入社員2人に1人が「上司に相談できる機会をつくってほしい」!
4,535人への調査をもとに、2021年度の新入社員の傾向を分析しました|リサーチ|人材育成・社員研修

2021年4月21日

新型コロナウイルスの感染拡大によって、2020年以降、企業を取り巻く環境は激変しました。テレワークの急速な普及など働き方にも大きな変化が生じ、会議や商談、そして採用活動も“オンライン”が当たり前となっています。こうした状況が新入社員の意識にどのように影響しているのか。2021年度に入社した新入社員4,535人を対象に調査を実施しました。

図1リサーチ_3

昨年コロナ禍で急上昇した勤続意向、今年の傾向は? 

当社は2014年から毎年、新入社員を対象にキャリアに対する意識調査を実施し、勤続意向やキャリアの志向、会社への期待などについて、年度ごとの傾向をまとめています。8回目となる今年は、4,535人の新入社員の皆さまにご協力いただきました。

今の会社での勤続意向を問う質問では、56.5%の新入社員が「できれば今の会社で働き続けたい」と回答(図1)。昨年は、新型コロナウイルスの感染拡大による先行きへの不安からか"安定志向"が強まり、5年ぶりに大幅な増加が見られましたが、今年は昨年と比べ2.9ポイント減少し、2017年と同水準にまで戻りました。

(図1)

「相談の機会」を求める新入社員は2年連続で増加

キャリア形成支援について会社に期待することを尋ねる質問では、「上司に相談できる機会をつくってほしい」と回答した新入社員の割合が2年連続で増加し、49.7%で過去最高となりました(図2)。コロナ禍前の2019年と比較すると、11.0ポイントの大幅アップです。

また、「上司以外の社員に相談できる機会をつくってほしい」と回答した割合も、過去最高の31.1%となり、昨年に引き続き、多くの新入社員が「相談の機会」を求めていることがわかりました。

(図2)

将来のキャリアイメージは「管理職」が引き続き増加、気になるその理由は?

将来会社で担いたい役割については、26.9%の新入社員が「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい(管理職)」と回答し、2年連続で増加しました(図3)。その理由として、今年は「仲間と仕事をするのが好きだから」と答えた割合が上昇し、29.7%で過去最高となりました(図4)。チームでの仕事や仲間との関わりをより大切にしたいという意向が強まっているようです。

一方、「将来経営層として会社を引っぱっていきたいから」と答えた割合は25.2%にとどまり、調査開始以来、最も低い割合となっています。

(図3)
(図4)

今年の新入社員は「コミュニケーション」重視型

今回の調査では、キャリア形成支援として、会社に「相談の機会」を求める新入社員の割合が2年連続で増加する結果となりました。特にコロナ禍前の2019年と比較すると、「上司に相談できる機会をつくってほしい」への回答は11.0ポイントアップと、大幅に増加しています。また、将来会社で担いたい役割では「組織を率いるリーダーとなり、マネジメントを行いたい」割合が2年連続で増加。その理由として「仲間と仕事をするのが好きだから」が過去最高となりました。

これら結果から考えられるのは、コミュニケーションが取りづらいコロナ禍で就職活動・内定期間を過ごしたことで、「人とのつながり」を重視する意識が強まったのではないかということ。つまり、人とのつながりが希薄になる期間を経て、より「コミュニケーションの機会を重視する」のが、今年の新入社員の特徴と言えそうです。意図的にコミュニケーションの機会をつくる、そしてコミュニケーションを通じて一人ひとりのキャリアに対する意識をきちんと確認し、育成に取り組んでいきましょう。

調査概要 2021年度新入社員のキャリアに対する意識調査(速報値)

調査対象者 当社が提供する新入社員向け研修の受講者(会場型・オンライン型)
調査時期 2021年4月2日~2021年4月16日
調査方法 自記式またはWEBでのアンケート調査
サンプル数 4,535人
属性 (1)性別
①男性:58.9%(2,672人)
②女性:40.2%(1,821人)
③不明:0.1%(5人)
④無回答:0.8%(37人)

(2)所属企業の従業員数規模
①1人~50人:7.9%(359人)
②51人~100人:16.7%(757人)
③101人~300人:38.9%(1,765人)
④301人以上:31.2%(1,416人)
⑤不明:4.9%(220人)
⑥無回答:0.4 %(18人)


*本調査を引用される際は【ラーニングエージェンシー「2021年度新入社員のキャリアに対する意識調査」】と明記ください
*各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としています
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